暗号通貨サラリーマン1号2号

貧乏サラリーマン。暗号通貨で人生を変える。

GAFAのブロックチェーン動向 〜Google編〜

こんにちは。

暗号通貨サラリーマン1号2号です。

 

 

今回から4回に分けて、4大大手IT企業はブロックチェーンと仮想通貨をどう活用するのかというテーマで記事を書いていきたいと思います。

 

今や世界中を席巻している4つのIT企業「GAFA」

 

「GAFA」とは、アメリカ合衆国に本拠地を置くGoogleAmazonFacebookAppleの頭文字をとっての総称である。

 

この4社は独自の技術とサービスを開発し、様々な分野でITサービスを先導している。

 

無論、ブロックチェーンや仮想通貨といった新たな技術も彼らの事業設計にも組み込まれているようだ。

 

圧倒的な資本力、多くの顧客を抱えるプラットフォーム、世界有数の人材。

 

それらを持つGAFAはブロックチェーンと仮想通貨をどのように利用して、未来を創り出すのでしょうか。

 

 

第一回目は「Google」

〜ブロックチェーン上の検索システム開発を目指す〜

Googleはどんな会社?

1998年設立。

インターネット関連のサービスと製品に特化した、世界規模のIT企業です。

検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連など、多数の事業を手掛けています。

特にインターネット検索エンジンの分野では約90%のシェアを誇ります。

また、webブラウザ「Chrome」もシェア率トップで約32%のインターネットユーザーが使用しており、webの検索・閲覧において世界トップのサービスを提供している企業といえます。

 

 

 

〜googleの仮想通貨・ブロックチェーンへの取り組み〜

 

Point1「Blockchain ETL」

googleは「Blockchain ETL」と呼ばれるサービスの開発を進めている。

 

これはビットコインやイーサリアムをはじめとした仮想通貨のトランザクションデータを検索可能にするサービスです。

 

web上の検索を便利にしたgoogleは、ブロックチェーンにおいても同じような仕組みの構築を目指しているようです。

 

 

Point2「ビッグデータ×ブロックチェーン」

今年の6月にgoogleは、オラクル・スマートコントラクトの開発や提供を行うChainLinkと提携し、同社の技術をgoogleのbigQueryデータサービスに統合したと発表しました。

 

googleが展開するビッグデータ解析プラットフォーム「bigQuery」のデータをブロックチェーン上で利用できる仕組みです。

 

 

Point3「仮想通貨に関わる広告の禁止と解禁」

gogleは2018年3月から「仮想通貨関連の詐欺被害が頻発している」との理由で、仮想通貨に関する広告の掲載を一時禁止としていた。

 

その後、同年10月には日本とアメリカにおいて、規制当局の認可を受けた取引所の広告のみ掲載を許可しています。

 

世界的な仮想通貨規制の進展や普及に従って今後も掲載可否を決めると予想されます。

 

 

 

〜最後に〜

googleは「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすること」という使命を掲げています。

 

この使命に従って、インターネット上のあらゆる情報を検索可能にする世界一の検索エンジンを開発したのです。

 

そしてgoogleは、「ブロックチェーン上で何が起きているか、それは社会に役立つものなのか」を正しく把握する為にブロックチェーンの検索システム開発に取り組んでいる。

多くの企業がブロックチェーンの活用に力を注ぐ中で、その情報検索にも力を入れている点がgoogleの特徴と言えると思います。

 

第一回目は、「Google」に関して書きました。

次回は、皆さんもよく利用されているであろう、「Amazon」に関して書きたいと思います。

 

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